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2014年04月08日

ビジネスパーソンのスマートフォン所有率は67.2%

業務用携帯電話の支給率は2割

ビジネスパーソンのスマートフォン所有率は67.2% 

 

業務用携帯電話の支給率は2割

ビジネスパーソンのスマートフォン所有率は67.2% 
業務用携帯電話の支給率は2割
 働く世代のスマートフォン所有率が約7割の67.2%になっていることが、モバイル端末のマーケティング調査をおこなっているMMD研究所の調査でわかりました。
■調査概要
「ビジネスパーソンのデバイスに関する調査」
・ 調査期間:2014年3月27日(木)?3月30日(日)
・ 有効回答:4,414人
・ 調査方法:インターネット調査
・ 調査対象:20歳?49歳のビジネスパーソン
■調査結果概要
1.スマートフォン・タブレット端末の所有率
20歳?49歳のビジネスパーソン4,414人を対象に所有しているデバイスについて調査したところ、「スマートフォン」が67.2%、ガラパゴス携帯(ガラケー)といわれる高機能な携帯電話「フィーチャーフォン」が31.1%となっている。
さらに、タブレットに聞いたところタブレット端末の所有率は27.9%だった。
グラフ
2014年はスマートフォンの普及が一段落し、高機能携帯電話が見直されてくるのではとの予測もあるが、今後どのように推移するのであろうか。
2.業務用携帯端末の支給率
ビジネスパーソン(N=4,414)に会社から業務用にフィーチャーフォンまたはスマートフォンが支給されているか聞いたところ、22.2%のビジネスパーソンが会社から業務用携帯端末を支給されていることがわかった。
支給されている携帯端末の内訳は「フィーチャーフォン」が12.5%と最も多く、次いで「iPhone」が4.3%、「iPhone以外のスマートフォン」が3.6%と続いている。
グラフ
打合せや商談などで、タブレット端末を利用する人はもはや珍しくなくなっている。不明点をその場ですぐにネットで調べるなど便利なことも多い。業務での本格的な普及は会社のデータベースと連動した業務用アプリの開発・利用などタブレット端末で仕事が完結する環境ができるかにかかっている。
モバイル端末は、電話という本来のコミュニケーション機能に、パソコンの情報処理機能が付加されている。しかし、利用している人からは「メールとインターネットの情報収集以外の業務利用はしていない」という声も聞こえてくる。これからは、ハードの進化より利便性・効果の高い「業務用アプリ」の開発が普及のポイントとなってくるのではないだろうか。
<詳細>
MMD研究所:MMDLabo株式会社
https://mmdlabo.jp/

 

タブレット端末イメージ.jpg

働く世代のスマートフォン所有率が約7割の67.2%になっていることが、モバイル端末のマーケティング調査をおこなっているMMD研究所の調査でわかりました。


■調査概要

「ビジネスパーソンのデバイスに関する調査」

・ 調査期間:2014年3月27日(木)-3月30日(日)

・ 有効回答:4,414人

・ 調査方法:インターネット調査

・ 調査対象:20歳 - 49歳のビジネスパーソン


■調査結果概要

1.スマートフォン・タブレット端末の所有率

20歳-49歳のビジネスパーソン4,414人を対象に所有しているデバイスについて調査したところ、「スマートフォン」が67.2%、ガラパゴス携帯(通称:ガラケー)といわれる高機能な携帯電話「フィーチャーフォン」が31.1%となっている。


・さらに、タブレットに聞いたところタブレット端末の所有率は27.9%だった。


携帯・タブレット所有率.PNG

2014年はスマートフォンの普及が一段落し、高機能携帯電話が見直されてくるのではとの予測もあるが、今後どのように推移するのであろうか。


2.業務用携帯端末の支給率

ビジネスパーソン(N=4,414)に会社から業務用にフィーチャーフォンまたはスマートフォンが支給されているか聞いたところ、22.2%のビジネスパーソンが会社から業務用携帯端末を支給されていることがわかった。


支給されている携帯端末の内訳は「フィーチャーフォン」が12.5%と最も多く、次いで「iPhone」が4.3%、「iPhone以外のスマートフォン」が3.6%と続いている。


業務用端末支給率.PNG

打合せや商談などで、タブレット端末を利用する人はもはや珍しくなくなっている。不明点をその場ですぐにネットで調べるなど便利なことも多い。業務での本格的な普及は会社のデータベースと連動した業務用アプリの開発・利用などタブレット端末で仕事が完結する環境の有無が大きな要素となる。


モバイル端末は、電話という本来のコミュニケーション機能に、パソコンの機能が付加されている。しかし、利用している人からは「メールとインターネット以外の業務利用はしていない」という声も聞こえてくる。これからは、ハードの進化より企業独自の「業務用アプリ」の開発・利用が普及のポイントとなってくるのではないだろうか。


<詳細>

MMD研究所:MMDLabo株式会社

https://mmdlabo.jp/

 

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