マネジメント最新情報

2013年07月10日

大企業の英語教育担当者に聞く、組織の英語力向上の取り組み実態と課題

人事・総務・経営企画部所属 英語教育担当者意識調査

大企業の英語教育担当者に聞く、組織の英語力向上の取り組み実態と課題

 

人事・総務・経営企画部所属 英語教育担当者意識調査

大企業の英語教育担当者に聞く、組織の英語力向上の取り組み実態と課題
人事・総務・経営企画部所属 英語教育担当者意識調査
この度、大企業における英語教育の課題について考えるために、アルー株式会社(代表取締役社長 落合文四郎、東京都千代田区)は、従業員数700名以上の企業にて、総務・人事・経営企画部門に所属する30?60歳の役職者のうち、英語教育を含む教育・研修業務を担当している100名を対象に、意識調査を実施しました。
調査実施要項
■ 調査期間   2013年6月27日(木) ? 2013年6月28日(金)
■ 対 象 層   英語教育を担当する総務・人事・経営企画部所属30?60歳役職者
調査結果(一部抜粋)
〇英語施策を企画・実施する中でどんなことが課題になっていますか
1位 TOEICの点数は高いが「話せない」人が多い 38%
2位 英語に対する学習意欲を高めることができない 28%
3位 TOEICに変わる適切なゴール設定ができていない 22%
※4位以下は割愛
〇英語施策を企画・実施する中でどんなことが課題になっていますか
1位 TOEICの点数は高いが「話せない」人が多い 38%
2位 英語に対する学習意欲を高めることができない 28%
3位 TOEICに変わる適切なゴール設定ができていない 22%
※4位以下は割愛
今回の調査の結果、企業における英語教育の実態と今後の課題が明らかとなりました。まず、年間の予算規模と増減の傾向、英語力の現状について聞きました。その結果、予算規模は4000万円未満の企業と1億円を超える企業に二極化しているという実態と、増減の傾向としては横ばいから増加が大勢を占める傾向が見られました。またグローバル人材の割合については1割未満と回答する企業が半数近くを占め、1割から3割の社員を対象として英語力強化施策を企画しているということがわかりました。また企業は、今後のゴール設定と現状把握を確実に進めているということも明らかとなりました。
次に英語力向上施策の実態について質問しました。その結果、英語力向上施策は概ね期待通りの効果を上げており、その成功要因は「トップメッセージによる動機付け」「継続的な危機感の醸成」「英語に関する部外者を作らない雰囲気作り」「レベル別の学習機会の提供」が挙げられました。また費用負担については学習効果の観点から自己負担も伴うようにしている企業が半数以上を占めました。一方、3年目程度までの若手層と選抜層に対しては会社負担で施策を実施すると考える企業も多く存在しています。また最も大きな課題意識は「TOEICの点数は高いが話せない人が多い」ことも明らかになりました。ただし、課題感が高いにも関わらず施策に落としこむことができていない企業もまだ多いという実態も明らかになっています。
最後にどのような英語力を求めるかを管理職未満、管理職以上それぞれに関して尋ねたところ、管理職未満は主に英語が操れるかどうかを求めている一方で、管理職以上には英語を使った交渉力などのビジネスコミュニケーション能力の発揮までを求めているという実態が明らかとなりました。その一方でそのビジネスコミュニケーション能力をアセスメントできてはいないため、これらの英語力をどのように測定し、今後の育成施策に生かしていくのかが、今後の課題になっていくのではないでしょうか。
<アルー株式会社 概要>
設立 : 2003年10月29日
本社 : 〒100-0005 東京都千代田区丸の内3-8-1 住友不動産丸の内ビル3階
支社 : 〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田2-2-2 ヒルトンプラザウエストオフィスタワー19階
海外現地法人: 中国、シンガポール、インド、インドネシア、フィリピン
代表者: 代表取締役社長 落合文四郎
資本金: 120,400,000円
URL  : http://www.alue.co.jp/
事業内容: グローバル人材育成コンサルティング、組織開発コンサルティング、教育研修コンサルティング

 

gaikokujinn.jpg

企業での英語教育はどのようにしているのだろう。社員教育が手厚いと言われる大手企業の教育担当者の調査結果がでた。

さまざまな課題はあるものの、英語教育が着実に進んでいるようである。


ただし、調査結果の抜粋にもあるように、語学ができることと会話ができることは必ずしも一致せず、特にビジネスの場での交渉や商談では自分の考えをきちんともっていなければ、語学ができても宝の持ち腐れとなってしまう。


折衝能力を鍛えつつ、語学スキルを高めていければ良いのだが・・・。

今回の調査結果で見えてきた課題もそのあたりにあるようだ。


 


 

調査結果の概要

 

この度、大企業における英語教育の課題について考えるために、アルー株式会社(代表取締役社長 落合文四郎、東京都千代田区)は、従業員数700名以上の企業にて、総務・人事・経営企画部門に所属する30-60歳の役職者のうち、英語教育を含む教育・研修業務を担当している100名を対象に、意識調査を実施しました。

 


 

調査実施要項

■ 調査期間   2013年6月27日(木) - 2013年6月28日(金)

■ 対 象 層   英語教育を担当する総務・人事・経営企画部所属30-60歳役職者


 

 

調査結果(一部抜粋)


〇英語施策を企画・実施する中でどんなことが課題になっていますか


1位 TOEICの点数は高いが「話せない」人が多い 38%

2位 英語に対する学習意欲を高めることができない 28%

3位 TOEICに変わる適切なゴール設定ができていない 22%


※4位以下は割愛

 


〇英語施策を企画・実施する中でどんなことが課題になっていますか


1位 TOEICの点数は高いが「話せない」人が多い 38%

2位 英語に対する学習意欲を高めることができない 28%

3位 TOEICに変わる適切なゴール設定ができていない 22%


※4位以下は割愛



 

調査結果のまとめ


今回の調査の結果、企業における英語教育の実態と今後の課題が明らかとなりました。まず、年間の予算規模と増減の傾向、英語力の現状について聞きました。その結果、予算規模は4000万円未満の企業と1億円を超える企業に二極化しているという実態と、増減の傾向としては横ばいから増加が大勢を占める傾向が見られました。またグローバル人材の割合については1割未満と回答する企業が半数近くを占め、1割から3割の社員を対象として英語力強化施策を企画しているということがわかりました。また企業は、今後のゴール設定と現状把握を確実に進めているということも明らかとなりました。


次に英語力向上施策の実態について質問しました。その結果、英語力向上施策は概ね期待通りの効果を上げており、その成功要因は「トップメッセージによる動機付け」「継続的な危機感の醸成」「英語に関する部外者を作らない雰囲気作り」「レベル別の学習機会の提供」が挙げられました。また費用負担については学習効果の観点から自己負担も伴うようにしている企業が半数以上を占めました。一方、3年目程度までの若手層と選抜層に対しては会社負担で施策を実施すると考える企業も多く存在しています。また最も大きな課題意識は「TOEICの点数は高いが話せない人が多い」ことも明らかになりました。ただし、課題感が高いにも関わらず施策に落としこむことができていない企業もまだ多いという実態も明らかになっています。


最後にどのような英語力を求めるかを管理職未満、管理職以上それぞれに関して尋ねたところ、管理職未満は主に英語が操れるかどうかを求めている一方で、管理職以上には英語を使った交渉力などのビジネスコミュニケーション能力の発揮までを求めているという実態が明らかとなりました。その一方でそのビジネスコミュニケーション能力をアセスメントできてはいないため、これらの英語力をどのように測定し、今後の育成施策に生かしていくのかが、今後の課題になっていくのではないでしょうか。



 

 

<アルー株式会社 概要>

設立 : 2003年10月29日

本社 : 〒100-0005 東京都千代田区丸の内3-8-1 住友不動産丸の内ビル3階

支社 : 〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田2-2-2 ヒルトンプラザウエストオフィスタワー19階

海外現地法人: 中国、シンガポール、インド、インドネシア、フィリピン

代表者: 代表取締役社長 落合文四郎

資本金: 120,400,000円

URL  : http://www.alue.co.jp/

事業内容: グローバル人材育成コンサルティング、組織開発コンサルティング、教育研修コンサルティング

 

PAGE TOP